カーシェアリングが地球を救う―環境保護としてのニュービジネス



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カーシェアリングを通じてライフスタイルを考える

ドイツのカーシェアリングの実態を詳細に調べ,日本での適用の可能性を探っている.
結論としては,多々の法的制約,採算性,具体的な運用方法など課題は多いが,決して無理で荒唐無稽な話ではなく,可能性はあるということ.
しかし,ドイツでの前例にもあるように,カーシェアリングに興味を持つのは,そこそこの経済的余裕があり,学歴も高い人であるということは考えさせられる.トータルに見た場合の相対的な損得計算を理解でき,またクルマを所有することの見栄を捨てることができる人でなければ,カーシェアリングの魅力を感じることはできない.
また,欧米と違い,日本のバカンスは,ゴールデンウィーク,お盆と正月などの短期間に集中していること.その時期にシェアしている車を使うことは,非常に高い競争率になる.肝心の出掛けるときに使えないクルマをシェアするほど,寛容な人は少ないだろう.ここは,夏期休暇のスライド制などライフスタイルから見直さないことには,この可能性のある事業を発展させることは難しいだろう.
「個人で始められるビジネス」か?

 最後に筆者は表題のように書くのだが、気の遠くなるような法規に阻まれているのは勿論、事業者として車を5年で償却し、会員を100人集めても、年間総収入¥842万に対し、車に対してのみの費用で¥750万もかかるビジネスは成り立たないし、利用者として、保証金¥8万・入会金¥1万・年会費¥1,2万・¥20/KM+¥250/1時間を支払って、26人に1台しか割り当てのない車を週末の度に奪い合わねばならぬものを利用したいと思うだろうか?
 70台あれば、利便性はマイカーに劣らないらしいが、1400人以上もの会員を1地域で集める事は現実的ではない。
 年間1万KM走行として、カーシェアリング¥48万、新車価格¥250万程度のマイカー¥74万とコスト計算しているが、安価な中古車を購入するなら4500KMでマイカーはペイするともしている。
 ドイツで28人・スイスで34人に1台の割り当てで、事業として発展していっているのは、環境問題への理解・政府の支援とそれによる経済・利便性の向上によるだろう。
 こう考えると、自動車・石油業界より多額の献金を受けている日本政府が、同様の法対策や支援を行なうとは思えないが、オーストリアのデンツェルドライブ社のような、小型車からBMWまで幅広く車種を選択でき、地域公共交通定期券と組み合わせで安価利用できる形態になれば、発展する可能性もあろう。
 
 苦言のみを書いたが、環境問題に心を痛める人ならずとも、多くの人に知ってもらい、そこで生じた欲求を顕在化させて欲しいビジネスでもある。
日本での高い可能性を感じた

海外、特に欧州では車を個人では所有せず、共有するカーシェアリングが普及しつつある。そして、カーシェアリングは、CO2削減など大きな効果が期待されている
ヨーロッパの事例を非常に詳細に紹介している。
成功事例だけでなく、うまくいかない事例も紹介しており、参考になる
日本での普及に向けた提案も参考になるのではないかと思う
日本は、人口が密集しており、うまくやればかなりカーシェアリングが可能だと感じている。膨大な駐車場が入らなくなるのも良いのではないだろうか。
カーシェアリングは、今までの価値観を再構築する良いきっかけになると思う。CO2排出防止もかなり期待できるのではないかと思う



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